日本

日本旅行のご案内

入国要件、気候、通貨、電圧など、日本へ旅行される際に知っていただきたいことをご紹介します。

パスポート

パスポートの残存期間は、滞在期間中、有効でなくてはなりません。

※ビザ・パスポート等の情報は予告なく変更されることがございます。必ず大使館、領事館または旅行会社でご確認ください。なお、新型コロナウイルス(COVID-19)感染拡大に伴い、日本入国時の検疫の強化(健康申告書・有効なワクチン接種証明書等の提出、隔離措置)や入国・ビザ発給の制限が行われている場合があります。出発地、経由先の国が日本への入国・ビザの制限がなされていないか必ずご確認ください。

検疫

日本に入国する際、動物や肉製品(牛肉、ビーフジャーキー、ソーセージ等)がある場合は動物検疫、植物を持っている場合は植物検疫を受ける必要があります。
ただ、おみやげや個人消費用の畜産物は検査証明書の取得が難しいため、肉製品や動物由来製品のほとんどは、日本へ持ち込むことができない。

入出国カード

機内または入国審査場付近のカウンターで配布されますので、必要事項を記入してください。なおVisit Japan Webを利用することで二次元コードにより電子的に提出も可能。

税関

日本へ入国する方は「携帯品・別送品申告書」の提出が必要です。なおVisit Japan Webを利用することで二次元コードにより電子的に提出も可能。

予防接種

日本入国に際して必要な予防接種はございません。

※現在、新型コロナウイルス(COVID-19)感染拡大に伴い、ワクチン接種証明書等の提出を求められる場合がある。措置については予告なく変更されることがあるため、必ず大使館、領事館または旅行会社でご確認ください。

免税タバコの持ち込み、所持について

紙巻たばこのみの場合:200本

加熱式たばこのみの場合:個装等10個

※1箱あたりの数量は、紙巻たばこ20本に相当する量

※加熱式たばこの免税数量の例

「アイコス」(IQOS)の場合:200本

「グロー」(glo)の場合:200本

「プルーム・テック」(Ploom TECH)の場合:50個

葉巻たばこのみの場合:50本

その他のたばこの場合:250g

ただし年齢により免税範囲が異なる

  • 20歳未満の場合は、酒類とたばこは免税不可

気候

日本列島のほとんどは温帯に属していますが、四季の区別がはっきりしています。しかし、南北に長い地形のため、北海道は亜寒帯、沖縄は亜熱帯とさまざまな気候区分に属しています。6月~7月にかけては北海道を除いた日本全国で降水量が増え、長雨が続く「梅雨」となります。また、7月~10月にかけては南の海上で発生した熱帯低気圧が台風として北上してきます。特に沖縄や九州地方では、強風と豪雨による自然災害が発生することがあります。

【春】(3月~5月)比較的暖かい日が多いです。日中は暑くなることもありますので、薄手の上着等があると良いでしょう。

【夏】(6月~8月)湿度、気温共に高くなる日が多いです。

【秋】(9月~11月)湿度が低くなり過ごしやすい気候の日が多くなります。

【冬】(12月~2月)大陸から季節風の影響で日本海側は雪が多くなり、太平洋側は冷たい風が吹くことが多くなります。気温もかなり下がるので、コートやダウンジャケット等が必要になります。

税金

商品の購入や飲食店内での食事、レジャー施設への入場料等に消費税が10%かかります。ただし、2019年10月1日より、酒類を除く飲食料品等の税率を8%にする軽減税率が導入されました。また、温泉に入る際には入湯税(市町村税)がかかります。市町村によって金額が異なりますが、目安としては150円となります。また、免税対応店においては、一般物品は1人の非居住者に対して同じ店舗における1日の販売合計額が5,000円以上の場合は消費税が免除されます。消耗品については1人の非居住者に対して同じ店舗における1日の販売合計額が5,000円以上、500,000円以下の範囲内であれば消費税が免除されます。なお、消耗品は消費されないように指定された方法による包装がされていること。

両替

両替は、銀行の外貨両替サービスや郵便局で行えます。また、空港にも両替所がありますので、到着時に必要な分を両替しておくことをお勧めします。

チップ

一般的にはチップの習慣はありませんが、サービス料として徴収されている場合もあります。また、高級旅館に宿泊した際には、「心づけ」として、紙に包んだり、ポチ袋にいれて「仲居」という客室係に渡すなど、昔ながらの慣習も一部に残っています。

電圧

日本でのプラグ

日本の周波数は東日本と西日本で異なります。東日本では50Hz、西日本では60Hzの交流100Vが使われています。日本の電化製品を使用する場合は、東日本と西日本の違いを気にする必要はありませんが、海外製品を使用する場合は変圧器が必要となります。また、日本のプラグは、長方形が左右に2つある形状のAタイプです。

ビデオとDVD方式

日本のテレビ方式はNTSC式で、DVDのリージョンコードは2です。海外で販売されているDVDは日本仕様のプレイヤーでは再生されない場合がありますのでご注意ください。

ブルーレイ方式

日本のブルーレイのリージョンコードはAです。同じリージョンコードAのブルーレイであっても映像方式が異なる地域の映像は再生できません。

郵便

営業所や業務内容によって、営業時間が異なりますが、一般的に窓口業務は平日9:00~17:00までとなります。土曜・日曜・祝日は、一部の営業所では郵便業務を受け付ける「ゆうゆう窓口」が開設されている場合もあります。

世界各国へのエアメールのはがきは航空便であれば一律100円で送ることができます。また、 国際郵便の発送方法は、航空便、エコノミー航空(SAL)便、船便の3種類があり、配送期間や料金を考慮し、いずれかの方法をお選びください。

祝日・祭日

日本では、祝日は「国民の祝日に関する法律」で定められており、この日を「国民の祝日」としている。祝日は年間16日、祝日が日曜日に当たるときは、その日後においてその日に最も近い「国民の祝日」でない日を休日とし、また平日が2つの祝日に挟まれた場合は「国民の祝日」として休日となる。

日付 2024年
1月1日 元日
1月8日 成人の日
2月11日 建国記念の日
2月12日 休日
2月23日 天皇誕生日
3月20日 春分の日
4月29日 昭和の日
5月3日 憲法記念日
5月4日 みどりの日
5月5日 こどもの日
5月6日 休日
7月15日 海の日
8月11日 山の日
8月12日 休日
9月16日 敬老の日
9月22日 秋分の日
9月23日 休日
10月14日 スポーツの日
11月3日 文化の日
11月4日 休日
11月23日 勤労感謝の日

言語

日本語。英語は外国人向けのホテルやレストランでは通じますが、一般的には通用度が低いです。

ビジネスアワー

会社や役所、銀行等は週休2日制が一般的です。飲食店やショップは店舗によって異なります。

【銀行】月~金曜9:00~15:00、土・日・祝日は休みです。外貨両替は銀行の窓口のみお取扱いのため、ご注意ください。また、ほとんどのATMは平日・土曜日は8:00~23:00、日曜日は21:00までとなっています。

【レストラン】営業時間は店舗によって異なります。ファミリーレストランでは朝7:00~深夜、または24時間営業のところもあります。個人経営の店舗では、ランチタイム11:00~14:00、休憩時間を挟んで、ディナータイム18:00~22:00までの営業時間など、さまざまな営業形態があるのでご注意がください。

【デパート、ショップ】10:00/11:00~20:00/21:00。デパートのレストランフロアは22:00/23:00まで営業しているところが多いです。

【コンビニエンスストア】24時間営業で年中無休のところが多いです。

年齢制限

たばこ、アルコール類は20歳以上

トイレ

公園等の公共施設にあるトイレは、基本的に無料で使用できます。男女別になっている場合は、女性がスカートを履いたシルエット、男性がズボンを履いたシルエットで表示されていることが多いです。一部には多目的トイレもあり、車椅子の方やお子様連れの介助者の方が一緒にご利用いただけるようにスペースが広く、手すりやオムツ交換台などが設置されている場合もあります。屋外にあるトイレは常に清潔とはいうわけではありませんが、一般的には清潔に保たれています。使用後のトイレットペーパーは、水を流す際に一緒に流すのがマナーです。

マナー

室内では、靴を脱ぐ習慣がありますので、室内に入る際には靴は脱いでください。なお、建物内にあるエスカレーターは急いでいる人を通すために片側を空けて立つ習慣があります。またエレベーターや電車に乗る際は、降りる人が優先されますので、人が降りてから乗るようにしましょう。

喫煙

20歳未満の喫煙は禁止されています。また、歩行中の喫煙は、他の歩行者にやけどを負わせたり不快にさせていることから、条例で禁止している地域もあります。喫煙される方は、所定の喫煙スペースでお願いします。受動喫煙防止のため、2019年7月1日から学校、児童福祉施設、病院、行政機関などが「敷地内禁煙」に、2020年4月1日から飲食店やオフィス、事業所、交通機関など、すべての施設が「原則屋内禁煙」となりました。尚、喫煙禁止場所で喫煙した場合、30万円以下の過料が科されることもありますのでご注意ください。施設によっては専用の喫煙所がある場合もありますが、出入り口に掲示が必要です。学校・病院・児童福祉施設、行政機関、バス・航空機などは、屋内に喫煙室も設けることができません。ただし、施設の屋外には、受動喫煙を防止するために必要な措置が取られた場所に限り、喫煙所(特定屋外喫煙所)を設けることが出来ます。

20歳未満の方は、たとえ喫煙を目的としない場合であっても、喫煙所への立ち入りは一切禁止です。従業員であっても喫煙所に立ち入ることはできません。

情報提供:旅行・観光の 地球の歩き方
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